日本のラーメンはなぜ安い？ それは賃金が低いから……良い訳がない ！

 

日本のラーメンはなぜ安い？　それは賃金が低いから……良い訳がない ！

 

外国では2倍、3倍でも行列

野口 悠紀雄

一橋大学名誉教授

プロフィール

現代ビジネス,

2023.02.19

 

 

ラーメンの価格が、外国では日本の2倍も3倍もする。こうなるのは、日本の賃金が低いからだ。しかし、「日本は賃金が低いが、物価も安いから問題ない」とは言えない。事実、2022年には、物価は高騰したが賃金は上がらなかった。

 

ニューヨークのラーメンは一杯3000円！

外国でのラーメンの価格が高いと話題になっている。

                                                                                 in New York   by Gettyimages

 

2月3日の朝日新聞によると、ニューヨークでは1番安くて一杯18ドル(約2300円）。さらに、アメリカではラーメンでもチップが必要で、それを加算しなくてはならない。チップの習慣に慣れていない日本人には高さが余計身に染みる。チップや税金を含めると約3000円になる。

 

こうした記事が、ウェブに溢れている。ロサンゼルスでは、一杯2000円。それでも、長い行列ができるという。

それに対して、日本では700円程度、原材料の高騰で30円から40円程度値上がりしたが、いくら高くても1000円にはならない。

 

 

マクドナルドのビックマックが日本で安く、外国で高いことは、これまでもしばしば話題になった。英紙『エコノミスト』は、世界のビッグマック価格の統計を作っている。

 

それによると、2023年１月において、日本では410円、アメリカでは5.36ドルだ。1ドル＝130.10円で換算すると、アメリカの価格は697円。日本価格の1.7倍になる。

 

 

基本的な原因は日本の賃金が低いこと

ラーメンやビッグマックの価格が外国で高く、日本で安くなる基本的な原因は、日本の賃金が低いことだ。それは次の2つの意味で、日本のラーメン価格を引き下げる要因となる。

 

第1は、供給コストの問題だ。

 

日本では、ラーメンを作って提供する人々の賃金が低いから、ラーメンの価格が低くなる。アメリカではラーメンを作り販売する人々の賃金が日本より高いから、ラーメンが高くなる。

 

ラーメンやビッグマックの場合、原材料は貿易されているので、その価格は、世界でほぼ均一になる。しかし、賃金では、こうしたメカニズムが働きにくい。だから、価格が同じにはならない。つまり、世界的な一物一価が成立しない。

 

ラーメンの価格差がビッグマックの価格差より大きいのは、労働コストの比率が高い（より労働集約的）だからだろう。

 

外国で作られているものの価格が高いことは、食べ物だけではない。iPhoneの価格が高くなっていることも話題になる。

 

iPhoneは先端技術の塊のようなものだ。半導体回路を設計する技術者の賃金が非常に高いために、製品の価格が高くなる。

 

Appleの最高クラスのエンジニアの年収は、約100万ドルだ。日本円に換算すると、１億3000万円程度になる（アメリカの就職情報サイトLevels.fyiのデータによる）。日本の電気メーカーの賃金に比べれば、10倍以上の開きがある。

これは、高度専門家の日米格差は、一般的な賃金格差よりも大きいことを意味している。

 

以上で考えたのは、コスト面での事情だが、需要面でも、賃金の差の影響が大きい。アメリカでは、賃金が高いから、人々は高いラーメンでも買う。日本では、賃金が低いから、高い価格では売れない。だから、ラーメンの価格が安くなる。

 

「日本でもラーメンの価格を高くしたらよい」という意見がある。しかし、そうすれば、安月給では買えなくなるから、ラーメンは売れなくなる。アメリカでは賃金が高いために、ラーメンの価格が高くても行列ができるのだ。

 

このように、供給面から見ても需要面から見ても、賃金が低いことがラーメンの価格が日本で安いことの原因だ。

 

 

以上では、製品が貿易されないことを仮定した。仮に貿易が可能なら、日本と外国の価格差は縮小する。もし、出来上がったラーメンを瞬時にアメリカに運べる技術が開発されたとすれば、日本の安いラーメンがアメリカに輸出されるだろう。そして、ラーメン価格は、アメリカで下がり、日本で上がる。その結果、日本の賃金が上がる。しかし、実際にはこうした運搬は不可能なので、日米の価格差と賃金差が残るのだ。

 

iPhoneは貿易できるが、日本人は、価格が非常に高くても買わざる得ない。なぜなら、それに代わるもの(代替品)を日本で生産できないからだ。

 

日本では賃金が低いが物価も安いから問題ないのか？

日本の賃金が低いことに対して、「賃金は低いが、物やサービスの価格も低いから、生活水準は維持されている」という考えがある。

 

これまでは、確かに、そうした状況が続いた。

 

しかし、いつまでもそうではないことが、2021年の秋から2022年にかけて明らかになった。アメリカで発生したインフレが、輸入価格の高騰を通じて、日本に輸入された。さらに、為替レートが急激に円安になった。こうして、日本の物価が高騰した。

 

鉱物性燃料やiPhoneなど日本で生産できないものは、日本は輸入せざるをえない。だから、外国で価格が高くなれば、日本でも価格が高くなる。

 

 

他方で、もし日本人が簡単に外国で働けるのであれば、日本人労働者は海外に流出し、日本国内の労働力が減るから、国内で賃金が上がるだろう（これはコストプッシュによる賃金上昇であり、望ましいものとは言えない）。

 

しかし、実際には、外国に移住するのは大変なことだ。言葉の問題があるし、就労ビザを得られるかどうかという問題もある。したがって、内外で賃金差があっても、なかなか平準化しない。

 

 

物価は高騰したが賃金は上がらない

このため、日本では、外国でインフレが生じれば、それが輸入されて物価は上がるが、賃金は上がらないという状況になってしまうのだ。これが2022年に、実際に生じた。

 

日本の消費者物価(生鮮食品を除く総合)上昇率は、12月には4%となった。他方で、名目賃金（現金給与総額、一般労働者、従業員5人以上の事業所）の対前年上昇率は、高くても2%台にとどまった（毎月勤労統計調査）。

 

このため、実質賃金の対前年上昇率は、4月から11月までマイナスを続けた。10月はマイナス2.9%、11月はマイナス2.5%と、かなりの落ち込みだ。

 

2022年は異常な状況だった。その後、為替レートは少し円高に戻った。しかし、基本的な状況は変わっていない。

 

2023年にどれだけ賃金が上昇するかが注目されているが、おそらく春闘の賃上げ率は3%を少し上回る程度だろう。

 

 

そして、いくら春闘で賃金が上がっても、それは日本経済全体の賃金にはつながらない。なぜなら、春闘の対象となる労働者は、全体からみればごく一部にすぎないからだ。中小企業は、賃上げができない。

 

この状態が変わらないかぎり、日本の賃金は低迷状態を続ける。

 

なお、最近では、国際的に見て日本の賃金が低くなっていることから、外国人労働者が日本に来ない、あるいは日本人が海外に流出するという問題が生じている。これは日本全体の賃金水準に影響与えるほどの大きさにはなっていないが、そうなれば、日本でもコストプッシュインフレが起きることとなり、大きな問題だ。