100年前に逆戻り、我々は「世界戦国時代」へ突入するのか？

 

 

100年前に逆戻り、我々は「世界戦国時代」へ突入するのか？

第3次世界大戦の組み合わせはどうなる

大原 浩

国際投資アナリスト
人間経済科学研究所・執行パートナー

週刊現代, 2023.02.01

 

 

戦争は避けたい

戦争などまっぴらごめんである。私を含む読者の大多数がそう思っているであろう。

 

小説・映画・ドラマの中での戦争は美しく描かれることもあるが、実際の戦争は醜く悲惨だ。

 

by Gettyimages

 

 

ベトナム反戦運動が盛り上がったのは、講談社BOOK倶楽部「『ナパーム弾の少女』50年の物語」で取り上げられている写真を始めとする、多数の、戦争の悲惨さが伝わる写真・映像が、心あるジャーナリストたちの努力によって拡散したことが大きい。

 

だが、それに懲りた米国政府は、ベトナム戦争当時のようなジャーナリストたちの自由な取材を統制するようになった。

 

今回のウクライナ戦争で偏った情報（プロパガンダ）ばかりが流されるのは、ジャーナリズムの劣化の影響もあるが、米国政府の方針でもある。

 

我々は戦争が悲惨なものであることを忘れてはいけない。孫子が「戦わずして勝つ」ことを極めて重視するのも、戦争による国家・国民の犠牲が極めて大きいからだ。

 

もちろん、私もできることなら「平和なお花畑」に住みたいが、孫子も「どうしても避けられない時には『一球入魂』で、全エネルギーを戦いに費やすべき」と述べている。

 

また、「犯罪の無い社会」は理想だが、現実に犯罪は存在する。だから、警察が無用などと言う人は見たことが無い。

 

例えば、「お花畑で子供たちが遊んでいるところに、突然血まみれの出刃包丁を持った殺人鬼が現れた」としよう。親たちは自らの危険を顧みず果敢にその男にタックルするかもしれないし、当然警察に通報して助けを呼ぶであろう。

 

その時駆け付けた警察に、「我々は専守防衛だから、その男が子供たちを実際に刺すまで手出しはできない」と言われたら愕然とするはずだ。

 

 

これまで、世界中でそのような奇妙なことを主張してきたのは日本の自衛隊（政府）だけではないだろうか？

 

血まみれの包丁を持った殺人鬼が現れたら当然「アクション」を起こすべきだ。昨年だけで、おおよそ70発もミサイルを発射したとされる北朝鮮は、まさに「血まみれの包丁を持って」我々の隣に立っている。

 

たぶん、後世の歴史家は昨年2月24日のウクライナ侵攻が「戦争の時代」＝「世界戦国時代」の始まりだと考えるだろう。

 

日本という平和な国を守りたいが、とても悲しいことに世界に「血まみれの包丁を持った」国々が続々と出現しているように思える。

 

 

だれも戦争の時代を予見していなかった

日本は第1次世界大戦では国土の被害を全く受けず戦勝国ともなったから、その真逆の第2次世界大戦とはまったく印象が違う。

 

だが、欧州では第1次世界大戦の方が悲惨であったとの意見がかなりある。

 

まず、大戦末期から流行したスペイン風邪が、戦争による傷病や食料不足によって体が弱った人々を直撃。世界人口のおおよそ3割（現在の数値で換算すれば約25億人）が感染し、おそらく1億人以上の死者が出たとされる。

 

それだけではない。第1次世界大戦は、戦車、毒ガス、機関銃などが本格的に使用され始めた戦争でもある。毒ガス使用禁止などのルールもまだ無いし、戦車そのものが目新しく対戦車兵器も無かった。さらに、歩兵が機関銃相手に突進すればほとんど皆殺しにされるから「塹壕戦」が主流となった。

 

我々になじみ深いトレンチコートの「トレンチ」は塹壕のことであり、塹壕の中で着ていた服がルーツだが、その環境はすさまじいものであった。

 

当然（近代的な意味での）トイレは無いし、うっかり首を出して撃ち殺された仲間の死体を外に運び出す事もできない。いつ機銃掃射があるかわからないからだ。この塹壕を経験した兵士たちが精神に異常をきたしたり、「地獄」と呼んだりしたことからも、どのような状況であったのかがよくわかる。

 

 

だが、そのような若い兵士達は、第1次世界大戦開戦当時、自ら志願し「（戦場への）海外旅行（当時は経験できる人が少なかった）」ができると目を輝かしていた。要するにピクニック気分であり、戦地に向かう若者たちの明るい笑顔を捉えた映像が今でも残されている。

 

なぜかと言えば、それまでの欧州の戦争では、近代兵器による大量殺戮など無く、軍隊も徴兵によらないプロの兵士が中心であったからだ。（例えば国王などから）給料をもらって働くプロの兵士であれば、戦況がある程度見えたところで「手打ち」をする。当時の人々が、数か月で決着すると考えていたのも無理はない。

 

だが、国民国家を基盤とした「愛する人々を護るために戦う」志をもった軍隊は絶対に負けられない。双方が同じ状況だから、戦争が悲惨かつ長期化するのだ。

 

 

我々は「戦前」に向かっているのか？

また、第2次世界大戦直前まで日本人はまさか「日本が大国アメリカと戦争をする」とは思わず、のんびりと暮らしていたと言われる。したがって1941年12月8日（日本時間）の真珠湾攻撃は寝耳に水であったということだ。

 

だが、実際には1939年9月1日のポーランド侵攻によって第2次世界大戦はすでに始まっていた。

 

 

そして、米国のフランクリン・ルーズベルト大統領は、世界大戦参戦の口実をつくるために執拗な経済制裁で日本を苛め抜き、1941年8月1日には、対日石油輸出全面禁止という暴挙に出た。

 

太平洋戦争開戦直前の日本は、石油の9割以上を輸入に依存する状況（エネルギー庁「【日本のエネルギー、150年の歴史.2】国の屋台骨として、エネルギー産業は国家の管理下に」参照）であったから、日本には受け入れがたいことであった。ちなみに現在の日本の原油もほとんど輸入に頼り、中東依存度も9割以上である。

 

その後、ハルノートを撥ねつけた日本政府が、ルーズベルト大統領の目論み通りに「手を出し」、米国が第2次世界大戦参戦を果たしたのは読者もよくご存じのとおりである。

 

 

歴史は繰り返す！？

「大原浩の逆説チャンネル＜第2回・特別版＞安倍元首相暗殺事件と迫りくるインフレ、年金・保険破綻」で触れた安倍元首相暗殺事件は象徴的だ。

 

昨年7月15日公開「『アベノセイダーズ』の罪と罰――安倍元首相暗殺が暗示する戦前昭和」で述べたように、戦前も政党政治が危機的状況に陥り、軍部の台頭を招くとともに、多くの首相が暗殺された。

 

安倍首相亡き後、日本を支えるはずの岸田文雄政権の現状を見ると、まさに「政党政治の末期的症状」と言わざるを得ない。今のところ「軍部」が台頭する兆しが見えないことだけが救いだ。

 

 

第1次世界大戦では、イギリス・フランス・ロシアの3国を核とし日本、米国なども参加した協商国とドイツ・オーストリア・トルコなどの同盟国が戦った。

 

第2次世界大戦では米国・イギリス・中国・ソ連を中心とする連合国とドイツ・イタリア（途中で脱落）・日本などの枢軸国が激突した。

 

それでは、ウクライナ侵攻以来、第3次世界大戦の危機も高まっているが、今回はどのような組み合わせになるのであろうか。

 

後編『「第３次世界大戦の対立の組み合わせ」はどうなるのか？ 露印中、中東、南米…「非西洋連合」強化の兆し』に続きます。